地下環境ソリューション（エンジニアリング）

ご相談から浄化の実施・モニタリングまで、化学系エンジニアリング会社のノウハウを活かし、一貫した総合エンジニアリングを提供し、土壌浄化に貢献します。化学・生物・衛生などの「環境関連技術」と土木・建築・機械・設備などの「施工技術」の総合力で応えます。

土壌問題への対応は、建設・建築工事を伴うプロジェクトにおいて重要なファクターであり、土壌問題への対応を誤れば、事業計画の見直など大きな問題になりかねません。
そうした土壌関連の事項に、次の通り対応します。

当社は、総合力を発揮して、土壌の専門家が不在なお客さまの事業計画を幅広く支援することが可能です。
プロジェクトの工程・コスト面を含めてトータルサポートします。

有害物質を使用する特定施設を廃止する時や、一定規模以上の土地の形質変更（掘削・盛土・解体などの工事）を行う場合には、土壌汚染対策法等の対応が必要となります。
法で規定される一定規模とは、一般の土地は3,000㎡以上、工場などは900㎡以上の場合に規制を受け、土地の種類や有害物質の利用の有無により規制面積は異なります。

また、一定規模以上の土地の形質を変更する場合には、工事着手30日前までに都道府県知事に届出の義務があります。
その結果により、土壌汚染のおそれがある場合には、土地所有者等（所有者、管理者、占有者）に土壌汚染状況調査の実施命令が出され、法の規定に従い対応することが求められます。