建築ソリューション

当社の個性的な4つの特殊なソリューション

三菱ケミカルグループ各社、その他多くの製造業の研究所やR&Dセンターの建設実績を有しています。
研究所やR&Dセンターは、目的に応じた環境条件やユーティリティの整備とスピーディ開発に対応するフレキシビリティを両立した施設計画が必要です。その為、用途・運用や使用する装置に応じエリアや部屋を綿密に使う立場で与条件を拾い出し、その先の用途変更も視野にいれた計画を立案・遂行します。当社の特長である「使う立場でプロフェッショナルな技術を提供」をお客さまと共に実践し使い勝手の良く機能的な研究所を実現します。

危険物は消防法第3章で規定されおり、危険物の取扱や貯蔵を行う施設は、危険物の規則に関する政令により技術基準が定められています。
危険物関係の施設建設は、一般建築物と違い、危険物の種類や数量で、必要な建物仕様や設備が異なり、危険物に関連する法令の知識、技術、ノウハウが必要になります。
危険物施設の計画、設計、許認可手続き、施工、アフターメンテナンスまで一貫したサポートをご提供します。

危険物施設の場合、特例、緩和措置の他、危険物の種類や引火点で技術要求事項が異なりますので、危険物に関する法令を熟知した技術者が、最適な建物仕様、消防用設備仕様等の施設設計を行うことが重要です。

土壌汚染対策法により、有害物質を使用する特定施設を廃止する時や一定規模以上の土地の形質を変更する場合には、工事着手30日前までに都道府県知事に届出の義務があります。
当社は、お客さまの事業計画を円滑に実行するために、土壌関係の地歴調査・汚染状況調査から行政手続きサポートまで、確実で安心できる計画の立案・遂行を支援します。
また、環境省の定めた指定調査機関として、土壌の浄化、モニタリング業務も行います。

当社は、ユーザー系エンジ会社として、生産工場のBCP対応に取り組んでまいりました。
地震対策においては、建物だけではなく、工作物、危険物設備、高圧ガス設備、般製造設備、電気計装設備等施設全体の耐震診断と対策や被災時に必要となる非常用電源等の各種保安用ユーテリティの検討等事業継続計画を総合的にサポートします。